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　上記の空室対策について、順番に解説していきますね。

　あなたが経営する賃貸物件に付加価値をつけることで、他の物件と差別化できます。付加価値をつけるとは、具体的に以下のように入居条件や物件の条件を変更することです。

　付加価値をつける際のポイントは、物件のターゲット層のニーズに合わせることです。
　例えば、一人暮らしの女性は防犯設備が気になる人も多いでしょう。そのため、女性入居者が多い物件では、セキュリティを強化することが有効です。また、近くに大学があるなど若い世代に需要がある物件では、ルームシェア可やWi-Fi完備などの付加価値が効果的です。

　賃貸物件で引っ越しをする場合、敷金、礼金、仲介手数料、火災保険料など、まとまった資金が必要です。そのため、初期費用を安くすれば、閑散期でも空室を埋められる可能性が高くなります。

　また、付加価値として空室を家具、家電付きにすることでも、入居者の初期費用を抑えられるでしょう。

　閑散期は、空室のリフォームをするのに良いタイミングです。特に築年数が経っている物件は、ひと手間加えると魅力が増して、客付けできる可能性があります。
　リフォームする際のポイントは、ただ新しくするだけでなく、部屋ごとにバリエーションをつけることです。同じ物件でも、和室と洋室、壁紙の色が複数あるなど、入居者の好みに合わせて選べると成約率が上がるでしょう。

　賃貸物件のオーナーから仲介会社へ支払うADを普段よりも多く支払うと、仲介会社の士気が上がり、広告や案内に力を入れてくれる可能性があります。
　閑散期の空室対策をする上で、仲介会社からの協力は必要です。閑散期だからこそ、不動産会社との関係を重視しましょう。

　空室対策として付加価値をつける場合、入居条件を変更することになります。条件を変更する際は、現入居者のことも考慮するなど慎重に行いましょう。
　例えば、ペット可にする場合は、犬の泣き声や動物の臭いなどがトラブルになる可能性があります。また、ルームシェア可にした場合、若い入居者が友人を集めて騒ぐ可能性もあるでしょう。
　トラブルが起きる前に、条件変更に対して現入居者の了承を得たり、新しい入居者に対してルールを設けたりするなどの対策が必要です。

　フリーレントありで入居者を募集した場合、入居希望者によってはフリーレント期間が過ぎると退去する可能性もあります。フリーレント期間のみでの退去NGなど、特約をつけておきましょう。

　空室が続いている物件の場合、相場に対して賃料が高すぎる可能性があります。その場合は、相場に合わせて賃料を下げることも一つの手段です。
　しかし、すでに相場同等の賃料設定にも関わらず、むやみに賃料を下げることはおすすめできません。賃料が相場に対して安すぎると、不人気の物件だと判断されて空室が余計に埋まらなくなる可能性もあります。
　賃料を下げるのではなく、フリーレントや敷金・礼金ゼロなどのキャンペーンで対応しましょう。